ライフハック

【ライフハック】2020年働き方の変化とオフィススペース、価値観の見直し

2020年の働き方の変化
不安なサラリーマン
不安なサラリーマン
「2020年はオリンピックが開催され、東京の景気が良くなることを期待していたが….

オリンピックも開催されず、緊急時代宣言により、移動制限も課せられ、働き方自体が大きく変わってきて….

ただ、この先、会社が新しい変化に生き残っていけるかがとても不安で、自分の仕事に集中できない….

個人として生き残っていくにはどのように対応していけばいいのか、わからない……..」

このような悩みに回答します。

この記事を読むことで、予測がつかないスピードで変わりつつある社会全体の流れの中で、個人として生き残っていくためにやっておくべきことを例をあげて説明していきます。

 

何かが不安になるのは見通しが立たない中で、悲観的な未来を想像してしまうことに原因があります。

 

考えているだけで行動しないとますます絶望的になります。

 

自分が主体的になって行動をすることで先の見えない中でも自分の行動によって未来を切り開いていくコントロール可能な生き方をできるようになります。




2019年までに予測されていた世界

東京オリンピック開催を予定していた2020年は、日本にとって大きく変わっていく年と予想されていました。

 

実際に2020年は歴史的にも大きな変化していく年のスタートとなりました。それもオリンピックとは全く関係のない形で。

 

2019年の時点では東京に数多くの外国人が訪れてインバウンドで消費が拡大するとみんなが本気で信じ込んでいました。

 

実際、2月、3月の時点では、当然オリンピックが開催されるということが前提で社会が動いていました

 

各国が次々と外国からの入国制限を実施する中、日本は、オリンピック事情のため、フルオープンのまま3月を終えます。

 

その時点ではほとんどの世界中の国が外国人入国制限をしていました。

各国からかなり出遅れて非常事態宣言

日本では、2020年4月7日に非常事態宣言が発令されましたが、アメリカでは、3月13日に国家非常事態宣言として実行されました。

 

その差一月が開きがあることで、意思決定が迅速にできない日本の姿勢が、世界的に印象づけられました。

 

日本はそれまではオリンピック開催を前提として政府全体が動いている中で、それを白紙にするいうことに責任を持って決めることができるリーダーの不在が意思決定遅延につながりました。

非常事態宣言の実施による変化強制

そして、日本で発令された非常事態宣言を根拠として、4月7日以降、外出の制限ということがほぼ強制的に実施され、自由に移動することができなくなりました。

 

病院にいくこと、食料品を買いにいくことなどがだけが例外とされました。

 

そんな中、毎日通勤するサラリーマンもできるだけ通勤することは控えることになりました。

 

多くの企業とりわけ大企業がリモートワークへと移行し、業務を継続することを少しづつやり始めました。先陣を切ったのはNTT, GMOインターネットなどの企業です。

 

外出の制限ということを与えられた条件とすることで、多くの企業の意識事体も大きく変わっていきました。

会社が提供する価値自体の見直し

まずは会社でその企業が提供する価値とは何かについて、真剣に検討することが始まりました。

 

その価値を提供することに必要な業務プロセスの効率性も併せて検討され、どのターゲットに向けてのサービス、商品であるかを改めて考えることにもなりました。

 

そもそも、顧客に価値を提供することが最終目的であり、最大の価値を提供することを前提として、業務プロセスを組み変えることに取り組み始めました。

 

マイケル ポーターのバリューチェーン分析にある、最大の価値を提供のために、顧客、商品、サービス、プロセスの定義を再度根本から見直す必要に迫られました。

 

日々業務で取り組んでいる作業は目の前のことを単純に終わらせるということを目的としていて、価値提供に目を向けることに注目する日本企業ではあまりありませんでした。

 

そんな中で、今回のような異常事態が起こった時に生き残るために、本来の目的を改めて見直すことで、目の前の作業への取り組み方も変わってきました。

 

会社がやっている業務が価値提供へフォーカスされると、個人として仕事をやらされているのではなく、主体的に自分の価値を最大化すること、自分のために仕事をやっているという意識に変わるようになります。

 

これが会社レベルで起こると同時に、個人レベルでも自分が提供できる価値について考えることで、大きく成長することができるようになります。

固定費の支出としてのオフィス家賃の見直し

サラリーマンが利用するオフィスは、みんながアクセスしやすいように、都市部の交通の便のいいところに位置することがほとんどです。

 

ただ、そういったロケーションにあるオフィス家賃住宅とは比較にならないくらいの金額の家賃がかかります。

 

それは毎月の固定費となります。

 

オフィスに何百人も収容して、業務を運営することと同じことが、実はリモートワークで工夫することによって可能であるなら、固定費でかかる家賃について毎月払い続けることに意味があるのかということを経営者は考えます。

 

ここでいう見直しはすべてのオフィスワークを一気にやめることではなく、必要な部分は残し、不要な部分を削るというようにスペースを柔軟に利用することを考えてみるということです。

 

ビジネスをやっていくうえで固定費は会社の収益に大きく影響します。

 

そのような固定費を抑えたうえで、業務のアウトプットを維持できるのであれば、厳しい環境でも生き残っていけるようになります。

働くことの意義についての見直し

実際にリモートワークが始まってみると、これまでの働き方といろいろな違いが意識されるようになりました。

 

通勤時間なし、身支度不要、ランチ支出なし、休憩時間の自由取得など、これまで意識していないことが明確に見えてきました。

 

特に自己管理の大切さ、時間についての取り組みなどはただ単純に個人の時間が貴重というだけではなく、社会全体として、時間を有効に使っていくための技術が利用できるのは今までになかったことです。

 

仕事のやり方を変えることから波及した意識の変化から、相手の時間を大切にして、リモートでできることはリモートで完結する楽な社会の実現で世の中の見え方が変わってきました。

リモートワークが拡大する人材の動きの変化について以下の記事に詳しく触れています。

リモートワークで変わるジョブ型へと移行
【サラリーマンの悩み】リモートワークで変わるジョブ型へと移行する有能人材の働き方この記事を読むことで、2020年春から始まったリモートワークの拡大で、社会の構造と働き方の意識の両方が変わり始めまた実態を知ることができます。今まで大企業で一般的だったメンバーシップ型で終身雇用を維持することは、コストがかかります。さらに年功序列の会社では競争力自体を失うことが明らかです。専門スキルを中心とするジョブ型で競争力を維持していかないと、生き残っていくことが難しくなってきていることも併せて説明し、ジョブ型雇用の社会で生き残っていく行動を説明します。...

まとめ: 【ライフハック】2020年働き方の変化とオフィススペース、価値観の見直し

強制的に移動できないという条件が与えられたときに、私たちは、その中でどのように生き残っていくかを真剣に考えるようになりました。

それは今後の社会の方向性が明らかにこれまでとは違う方向に進んでいくことが認識できたからです。

社会全体の物理的な移動について、移動総量が減っていくことで身の回りの空気自体も汚染が減少し、清浄化されていることは目や鼻の感覚で実感できます。

働き方、時間の使い方、エネルギーの使い方、自然との付き合い方、など幅広く変わっていく方向性が見えてきます。

世の中が大きく変化することをきっかけとして、会社がターゲット顧客、商品、サービス、業務プロセスなどすべてを再定義することは大きな変化です。

そして、会社の中で働く個人が自分の将来に向けて、どこを目指し、どのような価値を提供していくかなど主体的に取り組むきっかけにできます。

自律した1人1人の行動が将来の不安を消し自分の生き方をコントロールできるようになっていきます。

最後まで、記事を読んでいただき、ありがとうございます。

ABOUT ME
べんきち
東南アジア在住。外資系、国内企業のサラリーマン生活を経験して学んだ仕事への取り組み、働き方、時代の変化への対応などについて、記事を更新します。将来の経済的自由を目指して、人生100年時代を生き抜く知恵を磨いていく過程も発信していきます。