自分より仕事していない先輩や周りの人の方が給料が高い….
やったことが評価されないなら、できるだけ仕事で楽したい….」
このような悩みにこたえていきます。
この記事を読むことで、年功序列の制度、問題点、長く働ける会社の条件など理解できるようになります。
いまは、少しずつ、メンバーシップ型雇用からジョブ型雇用へ移行している理由が企業が生き残り戦略として必要だからということも併せて説明します。
ではさっそく見ていきましょう。
年功序列の給料制度はいまだに多い
年功序列とは、長い期間、同じ会社に勤めるほど、昇格や昇給していくという人事制度です。
日本では1950年代から定着し、日本の高度経済成長と経済発展を労働力供給面で支えてきました。
業種にもよりますが、一般的に日本の大企業は年功序列の割合が高く、今でも多くの大企業は年功序列の人事制度を採用しています。
企業の規模が大きくなるほど年功序列を採用する割合が高くなり、今でもトヨタ自動車や東京ガス、三菱地所、NTTなどの日本を代表する大企業の人事制度は年功序列です。
文字通り年齢により給料が決まる
年功序列の人事制度では、入社してしばらくの間は役職はなく年収も低く、勤続年数が増えるにつれて役職につき、年収もアップします。
子供の教育費や住宅ローンの返済などで最もお金が必要になる30代後半-40代になると年収が増える仕組みです。
そのため、従業員は安心して働くことができ、結婚やマイホーム購入などの人生設計も立てやすい安心感があります。
年功序列の給料の問題点
若手の社員からすると、自分が会社の業績に貢献する結果を出したとしても、評価されず、モチベーションが上がりません。
社内で仕事していないように見える先輩や上司は、実績がなかったとしても安定して橋梁がもらることにも対処のしようがありません。
年功序列の人事制度は会社利益の分配を、若手の従業員から強制的に長く在籍する社員に移転する結果となります。
従業員個人のレベルで会社の業績は評価されず、自分のやる気ある行動が評価されないということが1つ目の問題です。
そのほか、会社としても、収益を上げる社員を評価しないため、やる気ある若手の行動を後押しすることができず、正しく人材を生かせないという2つ目の問題となります。
これから会社の競争力とは
最近はソニー、パナソニックなどで実力主義に移行する企業も増えてきていて、メンバーシップ型採用からジョブ型採用への移行が拡大しています。
リモートワーク、正社員の減少など社会構造が大きく変化する中で、企業が収益を上げていくために、収益に直結する専門スキルを重視したジョブ型が一般的になってきました。
収益を生み出す力を持っていること
新しい働き方、リモートワークの拡大は、直接会うということが時間とお金の面で大きな負担になっていることが明らかになりました。
営業の場面でも直接の面談なしに、お客さんとコミュニケーションできるようになってきています。
多くの企業が時間とお金の面からオンラインのコミュニケーションを拡大して、かつ、収益を上げるように行動が一般的です。
その中では年功序列による、成果を重視しないやり方では会社自体が生き残れないという危機感があります。
収益に貢献する社員を評価している
また、優秀な人材であるほど、リモートワークとい売効率的な働き方を好む傾向にあり、一般的な働き方として、リモートワークを導入しないと、優秀な人材が採用できないということに直面しています。
そのような人材は専門スキルをもって、柔軟な働き方をして、成果を出すことにこだわる人たちです。
これから長く働ける会社とは
長く働く会社は安定した収益を上げつつも、時代の変化に合わせて組織を変えていく覚悟がある会社です。
社長が全社員に対して、ビジョンを説明
まず、会社の立ち位置として、社長自らが将来に向けてのビジョンを語り、それが全社員で共有されることが必要です。
自分たちの会社が誰に向けてどのような価値を提供できるかを、未来志向で語れる力が従業員をまとめる力を持ちます。
昔からやっていることの延長で事業を続けていくことは短期的にはできても先細りします。
社会の変化に合わせて組織を変革
そのような会社であれば、収益も安定すると同時に時代に合わせて変化することもできるので、生き残ることができます。
専門スキルを持った優秀な人材を引き付けるのは、未来に向けての明確な計画に自分も参加できるという喜びです。
ただ単に給料が高いという仕事は長続きしませんが、会社が未来に向かって成長している状況で自分もその一部として活躍できることは金銭以上の対価となります。
メンバーシップ型からジョブ型への移行は以下の記事で紹介しています。
まとめ:【サラリーマンの悩み】年功序列で仕事の業績を上げても給料アップに時間がかかる
年功序列の制度では若手の会社への貢献が評価されないため、モチベージョンが上がりませんし、収益に貢献しない従業員に多額の給料を保証することになり、コスト高という面が明らかになっています。
社会が大きく変化していく中で、優秀な人材は、リモートワークなどの柔軟な働き方を選択する傾向にあり、会社としてもリモートワークを一般化していかないと、人材不足となります。
企業が生き残っていくために、メンバーシップ型からジョブ型雇用への移行は広がりつつあります。
最後まで読んでいただき、ありがとうございました。
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